Paidy（ペイディ）とは？導入のメリットや安全性について解説
公開日：2026年03月24日
更新日：2026年03月24日
ECサイトを運営する中で、「非クレカ層の離脱が多い」「高価格商品が売れにくい」「コンビニ決済の未払いや受け取り拒否に遭う」「余計な事務作業が多い」といった課題を抱えているEC事業者様は多いのではないでしょうか。
このような課題を解決するための選択肢として、メールアドレスと携帯電話番号だけで決済が完結する「Paidy（ペイディ）」がおすすめです。
本記事では、Paidyとはどんなものなのか、基本情報から導入の具体的なメリット・デメリット、そしてスムーズな導入を実現する決済代行サービスについて分かりやすく解説します。ECサイトの決済手段にお悩みを持っている方は、ぜひ最後までお読みください。
Paidy（ペイディ）とは
Paidy（ペイディ）とは、Paidy合同会社が運営している後払いサービスです。利用に必要なのはスマートフォンのみ。メールアドレスと携帯電話番号さえあれば、簡単に決済ができます。
AmazonやQoo10等、70万店以上で利用でき、翌月にまとめて代金を支払うことができるのが特長です。支払方法は「コンビニ払い」「銀行振込」「口座振替」の3種類から選択可能であり、分割手数料は無料（※1）。分割払いでは3・6・12回後払いを利用できるのもメリットです（※2）。
2026年2月現在ではアプリの累計ダウンロード数は2,000万にのぼり、導入社数は業界No.1を誇ります(※3)。EC事業を今後展開させ、様々な決済手段によって顧客満足度を高めていきたい事業者にとっては、強い味方となるでしょう。
※1：分割手数料無料は口座振替・銀行振込のみ
※2：3・6・12回後払いの利用にはペイディアプリより本人確認が必要
※3：後払い決済導入社数において（Paidy合同会社調べ）
Paidyの安全性への取り組み
後払いサービスの導入に興味はあるものの、後払いという特殊な会計処理を行うことから、セキュリティ面等に不安を感じるEC事業者も多いでしょう。
しかし、Paidyはサービスの安全性を高める多彩な機能を備えており、セキュリティに関する取り組みも積極的に行っています。たとえば、決済情報はインターネット通信の暗号化技術であるTLS（Transport Layer Security）接続を介して保護され、第三者に決済情報が漏えいする危険性を低減しているのが特長です。
また、365日24時間体制で全ての取引が監視されており、詐欺行為やなりすまし行為から利用者を守るための体制を整えています。
プライバシーマークの取得等、国内外の厳しい情報セキュリティ認証を取得していることからも、安全性の高いサービスを提供しようとする姿勢がうかがえます。
Paidyを導入するメリット
Paidyは、EC事業者にとっても購入者にとってもメリットの多いサービスです。ここではEC事業者視点でPaidyを導入するメリットを紹介します。
- 初期費用0円・月額費用0円でスタートできる
- 客層の拡大・客単価向上を目指せる
- 売上金が100％保証されている
初期費用0円・月額費用0円でスタートできる
Paidyは、導入時の初期費用0円・月額費用0円で開始できます。EC事業者視点では、ある意味でトライアルのような感覚でも利用できるのが、始めやすいメリットといえるでしょう。
費用としてかかるのは決済手数料のみのため、実際に売上が発生するまでは費用がかかりません。
ECをスタートしたばかりの方や、売上が伸び悩んでいるEC事業者にとって、導入費用が負担になるケースは少なくないでしょう。初期費用・月額費用ともに不要なPaidyは、最小限の負担で導入しやすい後払い決済サービスといえます。
また、自社ビジネスに合わなかった場合は、いつでも利用を停止できることもポイントです。
客層の拡大・客単価向上を目指せる
Paidyは、メールアドレスと携帯電話番号だけで簡単に決済ができるため、クレジットカードを持たない層にもECサイトを利用してもらえます。このため、今まで自分に合った決済手段がなく離脱してしまっていた顧客層も取り込み、客単価の向上が見込めます。
また、分割手数料無料（※4）の3・6・12回後払いが用意されているため、一括払いだと手の届かない高額商品やまとめ買いの購買意欲を醸成し、売上アップにつなげられることもメリットです。
実際に、分割手数料無料の3・6・12回後払いの導入により、平均単価が最大8倍以上に上がったとのデータがあります（※5）。
※4 分割手数料無料は口座振替・銀行振込のみ
※5 Paidy合同会社調べ
Paidyを導入するデメリット・注意点
EC事業者にとってPaidyを導入するメリットは多くある反面、デメリットもあることを理解する必要があります。
EC事業者視点でPaidyを導入するデメリットとしては、銀行振込やコンビニ払いの場合には購入者側に手数料がかかってしまうことです。手数料に関する問い合わせやトラブルが発生する可能性があるため、それらを未然に防ぐことが重要といえます。
顧客との摩擦を予防するためにも、事前に手数料の詳細をわかりやすく掲載し、購入者が料金体系を把握できるようにしておきましょう。
Paidyの導入方法は2通りある
Paidyの導入にあたって、方法は2通りあります。
- Paidyと直接契約する方法
- 決済代行サービスを経由して契約する方法
決済代行サービスを経由して契約する方法
Paidyと直接契約する方法以外に、決済代行サービスを経由して契約する方法もあります。決済代行サービスを経由する場合、Paidy（決済事業者）とEC事業者の間に決済代行会社が入る形です。
導入の流れは以下のようになります。
▼決済代行会社SP.LINKSを経由した各種決済代行サービスの導入までの流れ
- 見積・申込：見積りを依頼し、内容を確認後に申込み
- 審査：申込完了後に審査開始
- 動作確認：審査結果に問題がなければ、テスト環境で動作確認等
- 利用開始
また、決済代行会社を経由して、Paidyを使う場合のサービスフローイメージは以下の通りです。
決済代行会社SP.LINKSのオンラインID決済サービスでPaidyを使う場合のサービスフローイメージ
決済代行会社（SP.LINKS）を利用すれば、Paidyだけでなく、そのほかの決済手段（クレジットカード決済・キャリア決済・コンビニ決済・電子マネー決済等）も一括で導入することが可能であり、各決済機関（カード会社、コンビニ、決済事業者等）との契約やシステムを一元化できるので、EC事業者様の手続き・運用管理等の負担を軽減できる点が魅力です。
Paidyを簡単導入するなら「SP.LINKS」
Paidyの導入をご検討中のEC事業者様は、ぜひSP.LINKSへご相談ください。
「SP.LINKS」は、決済代行サービスのパイオニアとして、サービス開始以来30年にわたり知見と信頼を積み重ねてきた決済代行会社です。
店舗規模を問わず、小さなお店から大規模なECサイトまで幅広く対応しています。また、豊富な知見を活かし、複数の決済手段（クレジットカード決済、QRコード決済、電子マネー決済、オンラインID決済、キャリア決済、コンビニ決済・口座振替等）を総合的にサポートする体制が整っており、多様化する消費者ニーズにも柔軟に対応できることが魅力です。
さらに、セキュリティ面も万全で、クレジットカード情報保護の国際的なセキュリティ基準である「PCI DSS」に準拠するとともに、JIS Q 27001（ISO/IEC27001）の認証基準に基づき、全社・全業務についてISMS適合性評価制度の認証を取得。また、プライバシーマークの取得によって個人情報保護体制も整備されており、安心して決済を任せられる環境が整っています。
関連リンク：
よくある質問
ここでは、SP.LINKSのオンラインID決済サービスに関するよくある質問をご紹介します。
利用するオンラインID決済事業者を選択することはできますか？
お申込み時に選択することができます。オンラインID決済導入後に追加することも可能です。
申込からサービスのリリースまでの期間はどれくらいですか？
お申し込みからサービスの開始まで、1.5カ月～2.5カ月になります。ただしオンラインID決済事業者の審査により前後する部分もございますので目安としてご理解ください。
まとめ
本記事では、Paidyの概要やメリット・デメリット、導入方法について詳しく解説しました。Paidyはメールアドレスと携帯電話番号だけで簡単に決済できる後払いサービスであり、非クレカ層の離脱防止や、分割払いによる高価格商品の購買促進といった課題解決に役立ちます。また、24時間365日の取引監視やプライバシーマークの取得等、安全性への取り組みも充実しているため、安心して導入できるサービスといえるでしょう。
Paidyの導入をご検討中の事業者様は、ぜひSP.LINKSへご相談ください。
Paidy等の各種オンラインID決済はもちろん、幅広い決済手段の中から、事業内容や運用体制に合わせた最適な決済環境をご提案します。
