PayPalとは？メリット・デメリットや導入方法を徹底解説
公開日：2026年03月03日
更新日：2026年03月03日
越境ECを展開している事業者の中で、ネットショッピング・オンラインビジネス等の決済方法のためにPayPalを検討している方は多いでしょう。
PayPalは世界200以上の国と地域で利用されているグローバルな決済サービスで、日本での利用者数も年々増えつつあります。実際に2023年時点でアクティブアカウントが4億を超えており、デジタルウォレットの代表格として個人・法人を問わず信頼を得ています。
本記事では、EC事業者様向けに、世界中で利用されるPayPalの仕組みや導入メリット、手数料について徹底的に解説。PayPalの基本を理解しながら、自社に適した導入方法を一緒に見ていきましょう。
PayPalの仕組みとは？
PayPalはEC事業者と消費者の間をつなぐ役割を果たしています。PayPalの決済における仕組みはシンプルで、決済の流れを簡潔にまとめると以下のとおりです。
- 消費者がPayPalに登録する（初回のみ）
- PayPalを決済方法として選択する
- 消費者がPayPalへ代金を支払う
- PayPalがEC事業者へ代金を送金する
消費者はPayPalのアカウントを無料で作成し、クレジットカード・デビットカード・銀行口座のいずれかの支払方法を選択するだけです。PayPalを決済方法としてデフォルトで登録しておくと、PayPalを介して代金のやり取りが行われるため、EC事業者はPayPalから代金を受け取ることになります。
PayPalを利用するメリット
PayPalは、EC事業者にとっても消費者にとってもメリットの多いサービスです。ここでは、事業者視点でのメリットを説明します。
決済までの経路が豊富
PayPalには決済までの経路が複数あり、様々な媒体から利用できることも魅力です。Webサイトやメールのリンク等から決済画面へ遷移でき、Webサイトを持っていなくてもメールにリンクを張るだけで決済が可能なため、ECサイト以外にも多様なビジネスに向いています。
PayPalを利用するデメリット・注意点
PayPalにはメリットがある反面、デメリットがあることも理解しておきましょう。
EC事業者側が特に覚えておきたいデメリットとして、決済毎に手数料が発生するため、その分利益が減る可能性があることが挙げられます。過去には売上高に応じた手数料割引がありましたが、現在は一律料金となっており、高額決済が続く事業者ほど負担が増す仕組みになっています。
そのため、デメリットを確認した上で、自社にとってPayPalが必要かどうかを見極めることが重要です。
PayPalの決済手数料
PayPalの導入を検討するにあたって、手数料は重要なポイントです。ここでは、PayPalと直接契約する際にかかる決済手数料について、詳しく紹介していきます。
EC事業者がPayPalを利用する際にはビジネスアカウントの契約が必要になり、商用取引レートが適用されます。
PayPalを導入する方法は2通りある
PayPalを導入するには2つの方法があります。
- PayPalと直接契約する
- 決済代行会社を利用する
直接契約
PayPalと直接契約する場合、まずはPayPalビジネスアカウントを取得し、公式サイトからアカウントを作成します。本人確認や銀行口座の登録等の必要な手続を行い、登録が完了したら、PayPalを決済手段として設定して完了です。
正確な情報にするため、登記簿等と照らし合わせながら申請を行うのがベストですが、基本的には他の決済サービスと登録の仕方は大きく変わりません。
決済代行会社を利用
もう一つの方法として、決済代行会社を利用するやり方もあります。
決済代行サービスを経由する場合は、PayPalとEC事業者の間に決済代行会社が入ります。
【決済代行会社SP.LINKSのオンラインID決済サービスでPayPalを使う場合のサービスフローイメージ】
決済代行会社を利用すれば、PayPalやAlipay+、PayPay等のオンラインID決済サービスやそのほかの決済手段（クレジットカード決済・コンビニ決済・電子マネー決済等）も一括で導入することが可能であり、各決済機関（カード会社、コンビニ、決済事業者等）との契約やシステムを一元化できるので、EC事業者様の手続き・運用管理等の負担を軽減できる点が魅力です。
PayPalを導入するならSP.LINKS
「SP.LINKS」は、決済代行サービスのパイオニアとして、サービス開始以来30年にわたり知見と信頼を積み重ねてきた決済代行会社です。
店舗規模を問わず、小さなお店から大規模なECサイトまで幅広く対応しています。また、豊富な知見を活かし、複数の決済手段（クレジットカード決済、QRコード決済、電子マネー決済、オンラインID決済、キャリア決済、コンビニ決済・口座振替等）を総合的にサポートする体制が整っており、多様化する消費者ニーズにも柔軟に対応できることが魅力です。
さらに、セキュリティ面も万全で、クレジットカード情報保護の国際的なセキュリティ基準である「PCI DSS」に準拠するとともに、JIS Q 27001（ISO/IEC27001）の認証基準に基づき、全社・全業務についてISMS適合性評価制度の認証を取得。また、プライバシーマークの取得によって個人情報保護体制も整備されており、安心して決済を任せられる環境が整っています。
よくある質問
ここでは、SP.LINKSのオンラインID決済サービスに関するよくある質問をご紹介します。
利用するオンラインID決済事業者を選択することはできますか？
お申込み時に選択することができます。オンラインID決済導入後に追加することも可能です。
申込からサービスのリリースまでの期間はどれくらいですか？
お申し込みからサービスの開始まで、1.5カ月～2.5カ月になります。ただしオンラインID決済事業者の審査により前後する部分もございますので目安としてご理解ください。
まとめ
PayPalは、世界200以上の国と地域で利用されている決済サービスです。登録が簡単にでき、かつ安全性も高いため、日本でもEC事業者をはじめとして多くの企業が導入しています。
PayPalの導入をご検討中の事業者様は、ぜひSP.LINKSへご相談ください。
PayPalをはじめとする各種オンラインID決済はもちろん、幅広い決済手段の中から、事業内容や運用体制に合わせた最適な決済環境をご提案します。
