楽天ペイ（オンライン決済）とは？ECサイト向けに仕組みやメリット・デメリット、導入方法をわかりやすく解説

クレジットカード決済

「クレジットカード決済」は、楽天ペイアプリの「お支払い元設定」にクレジットカード情報を登録することで利用できる決済方法です。楽天カードをはじめ、Visa、Mastercard、JCB、American Expressといった主要ブランドに対応しています。

ただし、楽天カード以外のJCBおよびAmerican Expressは、一部の店舗やサービスでは利用できない場合があります。また、プリペイドカードやデビットカードは登録できないケースがあるため、事前に確認が必要です。

参考：楽天ペイアプリに登録できるカード・銀行口座について｜楽天ペイアプリ

楽天キャッシュ（チャージ払い）

「楽天キャッシュ（チャージ払い）」は、事前にチャージした残高から支払うプリペイド型の決済方法です。クレジットカードからのチャージも可能で、その場合は楽天カードのみ対応しています。

銀行口座からは、楽天銀行をはじめとする提携金融機関の口座からチャージが可能です。

参考：楽天キャッシュの使い方｜楽天ペイ

楽天銀行口座払い

「楽天銀行口座払い」は、楽天銀行の口座から、利用代金を直接引き落とす決済方法です。利用できるのは楽天銀行の口座に限られます。

チャージが不要なため、楽天銀行の利用者にとってスムーズに使える決済手段といえます。

参考：楽天ペイアプリに登録できるカード・銀行口座について｜楽天ペイアプリ

楽天ポイント払い

「楽天ポイント払い」は、保有している楽天ポイントや楽天キャッシュを支払に充てる決済方法です。支払時にポイントを「すべて使う」か「一部を使う」かを選択できます。

通常ポイントはもちろん、有効期限の短い「期間限定ポイント」を優先的に利用できるため、ポイントを無駄なく消費できる点もメリットです。楽天ポイントを使いたい楽天会員にとって、利用しやすい決済方法といえるでしょう。

参考：楽天ポイント・楽天キャッシュでのお支払い方法｜楽天ペイアプリ

実店舗での利用

楽天ペイに加盟している実店舗では、キャッシュレス決済手段の一つとして利用されています。楽天IDを保有していればスマートフォンで決済を完結できるため、現金やクレジットカードを取り出す必要がありません。

楽天ペイを実店舗で利用する際の主な支払方法は、以下の3種類です（※2）。

店舗の運用形態や設備に応じて支払方法を選べるため、比較的導入しやすい決済サービスといえるでしょう。

参考：楽天ペイでのお支払い方法｜楽天ペイアプリ

※2：2026年1月時点

ECサイトでの利用

楽天ペイは、ECサイトでのオンライン決済にも使用されています。消費者は自身の楽天IDとパスワードを入力することで決済を完了できるため、クレジットカード情報等を都度入力する必要がありません。

また、楽天カードや楽天ポイント、楽天キャッシュで支払った場合、購入金額に応じたポイントを獲得したり、保有ポイントを支払に充てたりすることが可能です。さらに、楽天IDに登録された個人情報を活用できるため、配送先住所等の入力の手間も軽減され、購入手続をスムーズに進められます。

事業者側のメリット

楽天ペイ（オンライン決済）の導入は、集客力の向上や運営面の改善につながり、EC事業者にとって高い導入効果が期待できます。特に、楽天グループの強固な会員基盤や決済の利便性を活かせる点が特徴です。

消費者側のメリット

楽天ペイ（オンライン決済）は、消費者にとってもポイントの使いやすさや決済の手軽さ、セキュリティ面での安心感といった点で利用しやすい決済サービスです。これら消費者にとっての利便性は、事業者側の購買促進や離脱防止にもつながるでしょう。

入金手数料が発生するケースがある

楽天ペイ（オンライン決済）では、売上金の振込先として楽天銀行以外の銀行口座を指定した場合、2026年1月時点で振込毎に330円（税込）の入金手数料が発生します。入金サイクルを短く設定している場合は、振込回数が増えるほど手数料の負担が大きくなりやすいため注意が必要です。

一方で、振込先を楽天銀行に指定すれば、入金手数料は発生しません。コストを抑えて運用したい場合は、振込先の銀行口座もあわせて検討しておくとよいでしょう。

参考：入金サイクルについて｜楽天ペイ店舗様向けサポートサイト

単体導入には向かないケースがある

キャッシュレス決済の普及により、消費者が利用する決済手段は多様化しています。楽天ペイ（オンライン決済）のみを導入した場合、顧客が希望する決済方法に対応できず、購入につながらないケースも考えられます。

そのため、楽天ペイを単体で導入するよりも、他の主要な決済手段とあわせて導入する方が現実的です。複数の決済方法に対応しておくことで、顧客の支払ニーズに幅広く応えやすくなるでしょう。

初期費用・月額利用料

楽天ペイ（オンライン決済）は、初期費用・月額費用がかからない決済サービスです。実際に購入が発生し、決済が行われた場合にのみ費用が発生します。売上が発生しない月には固定費が不要なため、ECサイトを新たに立ち上げる事業者にとっても導入しやすい点が特徴です。

なお、実店舗で楽天ペイを利用する場合には、専用の決済端末が必要となるケースがあります。新規加盟店向けに端末を無料で提供するキャンペーンが実施されることもあるため、実店舗での導入を検討する場合は事前に確認しておきましょう。

参考：法人のお客様（オンライン決済）｜楽天ペイ （オンライン決済）

決済手数料

楽天ペイ（オンライン決済）の決済手数料は、取り扱う商品のジャンルによって異なります。2026年1月時点では、食品や衣料品等の一般的な商品は4.0％、動画配信や音楽配信等のデジタルコンテンツは8.0％〜が設定されています（※7）。

また、受注・確定・取消処理に対して、データ処理手数料が発生する場合がある点にも注意が必要です。契約内容や利用するプランによっては、これらの手数料が無料となるケースもあります。

なお、実店舗での決済手数料は、契約プランや決済手段によって2.00％〜3.24％です(※8)。2024年12月以降、中小事業者向けに料率を引き下げた新プランも提供されています。

参考：サービス利用手数料｜楽天ペイ （オンライン決済）

※7：決済手数料にはクレジットカード手数料、及び楽天ポイント付与原資分が含まれております。
※8：決済手数料は非課税です。

入金手数料

楽天ペイ（オンライン決済）による売上金は、後日まとめて事業者の指定口座へ振り込まれます。振込先を楽天銀行に指定した場合、入金手数料はかかりません。

一方で、楽天銀行以外の銀行口座を指定すると、振込毎に330円（税込）の手数料が発生します。売上金を頻繁に振り込む運用を行う場合は、振込回数が増えるほど手数料の負担が大きくなるため、注意が必要です。

なお、入金サイクルは「翌日自動入金」「月1回自動入金」「月2回自動入金」等の複数の方法が用意されています。自社のキャッシュフローに合わせて選択しましょう。

参考：入金サイクルについて｜楽天ペイ店舗様向けサポートサイト

直接申し込む

楽天ペイ（オンライン決済）は、楽天ペイメント株式会社と直接契約することで導入できます。2026年1月時点における申込から利用開始までの具体的な流れは、次の通りです。

問い合わせ後は、楽天ペイメント株式会社の担当者とのやり取りを経て、審査・システム設定を行い、利用開始となります。楽天ペイのみを導入したい場合や、すでに他の決済手段を運用しているEC事業者に向いた方法といえるでしょう。

参考：よくある質問（オンライン決済の加盟店様向け）｜楽天ペイ（オンライン決済）

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